ぜいたくな「家庭の味」だった昭和のドーナツ「栄養と料理カード」でたどる昭和レシピ(9)ドーナツ - 食の万華鏡
昭和も半ば、筆者が子どものとき、母はおやつにドーナツを作ってくれた。家じゅうにドーナツを揚げる油のおいしい香りが漂い、幸せな気持ちになった。当時、天火(オーブン)がある家は珍しく、ドーナツは家庭で作るおやつの1つ。手作りの味は格別だった。
昭和も半ば、筆者が子どものとき、母はおやつにドーナツを作ってくれた。家じゅうにドーナツを揚げる油のおいしい香りが漂い、幸せな気持ちになった。当時、天火(オーブン)がある家は珍しく、ドーナツは家庭で作るおやつの1つ。手作りの味は格別だった。
2019年2月13日、フリマアプリ「メルカリ」を手掛けるメルカリの金融子会社であるメルペイが、スマホ決済サービス「メルペイ」の提供を開始した。昨今「LINE Pay」や「PayPay」等、「〇〇Pay」という名のスマホ決済サービスが乱立しているが、メルペイの目的は単なる決済手段の提供に留まらない。真の目的は、そこから個人の「信用」によって支えられる新たな経済圏を構築することにあるといわれている。これを聞いて、中国で浸透しつつある「信用スコア」の仕組みを思い浮かべる方も多いのではないだろうか。点数化された個人の信用力が支える経済とは、どういったものなのだろうか。アリババグループのアント・フィナンシャルサービスグループが展開する「芝麻信用」を参考に、メルペイが思い描く日本の未来図を探っていこう。
航空史上最大のミステリーといわれるマレーシア航空機失踪事件から3月8日で5年目を迎えた。日本を含め10か国以上が参加して南シナ海やインド洋などで、大捜査線が大展開されたが、手がかりは全くつかめず、2017年1月、捜索は打ち切られ、迷宮入り事件となった。しかしここにきて俄かにクローズアップされてきたことに中国の関与がある。
ゴーン事件によって世界は、日本の刑事司法制度が極めて特徴的な形で運用されていることを「発見」した。外国メディアは続々と日本の「司法制度そのもの」に焦点を当て始めている。
東京新聞の望月衣塑子記者に対して、菅官房長官が「あなたに答える必要はない」といって記者会見を打ち切ったことが波紋を呼んでいる。記者クラブという世界に類を見ない「情報カルテル」の存在意義が問われているのだ。
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