Новости за 17.10.2019

13歳のとき、ヴァージル・アブローと一緒に撮ったインスタをきっかけに、自身のユニークな着こなしが注目を浴びることになったYOSHI。16歳になった少年は、未経験なままに、音楽デビューと映画の初主演もはたし、ボーダーレスに活躍する。服飾史家の中野香織さんと対話した。

17日から始まった靖国神社の秋の例大祭に合わせて、安倍総理大臣は、「真榊」（まさかき）と呼ばれる鉢植えの供え物を奉納しました。

前回は「隠れた前提」についてその基本を学びました。同じ情報をもとに「論理的に」結論を出したつもりなのに、相手が納得してくれなかったり、全く違った結論に至っていたり。そんな時は、結論を出すための材料となっている情報＝前提が他にも隠れて存在していることがあるのです。今回はそんな「隠れた前提」に注意を向ける練習をしてみましょう。

経営者同士で集まると、必ずと言っていいほどこんな話題が出ます。「御社は採用に困っていない？　いい人を採れなくて困ってない！？」　　今、どこの会社も人材不足。売り手市場とも言われていますね。確かに、面接させていただく方に他社の選考状況などをお聞きすると、「すでに数社内定を頂いています」なんて答えが返ってくることが多いです。私の就活時の氷河期が嘘のようです。

神戸市の公立小学校で複数の教諭が同僚にいじめを繰り返していた問題で、16日夜、保護者への説明会が開かれました。「なぜもっと早くいじめをやめさせられなかったのか」などと、学校や教育委員会の対応を批判する声が相次ぎました。

アメリカの中央銀行に当たるＦＲＢ＝連邦準備制度理事会は、16日に公表した全米の経済報告で、景気判断をやや下方に修正しました。中国との貿易摩擦などを受けて、中西部を中心に製造業の生産活動が弱まっていると指摘しています。

中国の自動車市場が２年連続の前年割れに沈む公算が大きくなってきた。昨年２８年ぶりに前年実績を下回った市場は、今年８月まで１４カ月連続の前年割れと低迷、販売不振から欧米有力メーカーの撤退観測まで出る状況だ。世界最大の自動車市場に何が起きているのか。

海外で近年、日本の竹工芸が熱い。工芸品や日用の道具といった日本での一般的イメージを超えて、「アート」として高く評価されているのだ。欧米を中心に充実したコレクションを築く収集家が増え、海外に活路を見出し活躍する作家もいるが、日本国内でこうした人気ぶりはあまり知られていない。竹工芸の何がそれほど、世界の人々を魅了しているのだろうか。

国内文具最大手のコクヨ（大阪市）が突如、ぺんてる（東京都）の実質的な筆頭株主に躍り出たことで注目を浴びた業界内の騒動。ぺんてるは約４カ月を経た９月２４日、株式譲渡に同意し、ようやく事態は落ち着きつつある。ただ、ぺんてるは業界２位のプラス（東京都）との提携を模索していたことも明らかになり、コクヨとの提携には「依然白紙」とつれない。縮小する国内市場でのシェア争いや、ぺんてる側の「お家騒動」も絡まり、事態は複雑化している。

１か月以上にわたってストライキを続けている、アメリカの大手自動車メーカー・ＧＭ、ゼネラル＝モーターズの労働組合は、16日、「経営側と、暫定的な合意に達した」と発表しました。ストライキは続いていますが、事態は収束に向けてようやく動きだす見通しになりました。

内外で議論の最先端となっている文献を基点として、これから世界で起きること、すでに起こっているにもか…

10月10～11日に、ワシントンで閣僚級の米中貿易協議が開かれた。5月に協議が決裂して以降、双方とも追加…

プロ野球のドラフト会議が17日開かれます。最速163キロの岩手・大船渡高校の佐々木朗希投手は３球団以上が１位で指名する見込みで、どの球団が交渉権を獲得するのか注目されます。

国会では、予算委員会の質疑が終わり、与党側は、来週、日米の新たな貿易協定の国会承認を求める議案の審議に入りたい考えです。野党側は、安倍総理大臣も出席して質疑を行うよう求める方針です。

人間回復の橋――。それは、岡山県瀬戸内市長島にかかる30メートルほどの「邑久（おく）長島大橋」のこと…

16日、札幌市のタワーマンションの敷地内に角の生えたオスのシカ１頭が出没し、最初の目撃からおよそ７時間半後に捕獲されました。

東京オリンピックの開幕まで10か月を切るなか、マラソンと競歩の会場を札幌に移す検討が始まりました。その背景にはカタールで行われた世界選手権で、猛暑の影響から女子マラソンなどでおよそ４割の選手が棄権し大会運営に批判が相次いだことがありました。

10月1日の消費増税からおよそ半月が経過した。消費税率の引き上げは2014年4月以来5年半ぶり。今回は消費…

わが国の企業にとって、イノベーションは目下の最重要課題であるのは言うまでもない。だが大企業の場合、その大きさ故に、いわゆるベンチャーやスタートアップとは異なる方法論が求められる。日本航空株式会社では、ICT企業など「他社ラボとの連携によるイノベーションの促進」を掲げ、相互の連携の仕組みである「ラボ・アライアンス」を構築。日本IBMをはじめとする各パートナー企業との協創活動を進めてきた。その具体的な内容や活動、今後の期待について取材した。

トランプ大統領が、ウクライナ大統領との電話会談で行ったもう1つの重要発言も精査する。それは、「地下言説」とも呼ぶべき根拠のない世界に、トランプ大統領がどっぷり浸っている事実を浮き彫りにするものである。

一帯一路構想（BRI：Belt and Road Initiative）は、中国が最も重視する国家戦略の一つであり、米中の覇権争いを分析する際に不可欠な要素だ。このBRIが現在どのような状況になっているかを明快に分析した論考が最近発表された。

近い将来、韓国海軍は日本海海中のKSS-III batch-2と西太平洋海中の攻撃原潜から、日本全土に長距離巡航ミサイルと弾道ミサイルを撃ち込む能力を手にすることになる。

中国共産党は、自らの意志を通すためには人を傷つけることも厭わない――。韓東方（ハン・ドンファン）氏はこれを苦い経験を通して学んだ。1989年の民主化運動で活動していた韓氏はその年の6月初め、噂が飛び交う天安門広場にやって来た。

中国外交部記者会見で報道官は、米下院の「香港人権・民主主義法案」可決について「強烈な憤慨と断固反対」を表明した。