【人事】焼津水産化学工業
◇焼津水産化学工業(24日)取締役 杉山洋志
◇焼津水産化学工業(24日)取締役 杉山洋志
ロシアの首都モスクワでは、6月としては120年ぶりの記録的な暑さに見舞われていますが、新型コロナウイルスの感染が再び急拡大しており、当局は、マスクの着用など、感染対策を怠ってはならないと呼びかけています。
マンション価格の上昇が止まらない。都内23区の新築マンション平均価格はついに1億円を突破した。そんななかで、年収2000万円ながら、あえて六本木近くに1500万円の中古マンションを購入した40代夫婦がいる。
都内23区の新築マンションの価格高騰が止まらない。そんななか、あえて築年数40年超えの「中古マンション」を1500万円で購入した40代夫婦がいる。六本木徒歩圏内で立地は最高。10年経ったいまでも、全く後悔はしていないという。
プロ野球の試合に欠かせないのが、太鼓やトランペットで応援歌を演奏し盛り上げる応援団だ。テレビでもよく見る彼らだが、実際に何をやっているのか、どのような組織なのか知っている人は少ない。かつて広島の応援団でトランペットを吹いていた著者が、その実情を語った。
プロ野球の試合に欠かせないのが、太鼓やトランペットで応援歌を演奏し盛り上げる応援団だ。テレビでもよく見る彼らだが、実際に何をやっているのか、どのような組織なのか知っている人は少ない。かつて広島の応援団でトランペットを吹いていた著者が、その実情を語った。
「ドラフト1位」の大物ルーキーとして注目を集めているのは、元女流棋士でタレント活動もしていたフジテレビの竹俣紅アナ。
【難読漢字クイズ】「紙垂」って読めますか?神社や神棚にある特徴的な形の紙です!
バレーボールの国際大会「ネーションズリーグ」は、24日、準決勝が行われ女子の日本代表は、強豪ブラジルにセットカウント1対3で敗れて3位決定戦にまわりました。
アメリカのIT大手マイクロソフトは、スマートフォンのアプリとの連携を強化した次世代のパソコン向け基本ソフト「ウィンドウズ11」をことし後半に提供することを明らかにしました。
栃木県日光市の霧降高原で、高原の夏を黄色く彩るニッコウキスゲの花が咲き始め、まもなく満開を迎えます。
東京で新型コロナウイルスの感染再拡大の兆候が出ているとして、政府は、自治体と連携しながら、飲食店への営業短縮や酒類の提供制限の要請などの対策を徹底し、感染の急拡大を防ぎたい考えです。
東京都議会議員選挙に立候補を予定している人に対するNHKのアンケートで、今回の最大の争点は何か尋ねたところ、70%の人が「新型コロナウイルスの対策・対応」と回答しました。
東京オリンピック・パラリンピックで競技会場や周辺の警備にあたる民間の警備員について、大会組織委員会は1日あたり最大でおよそ1万8000人を配置する計画を公表しました。ただ、今後の感染状況によっては無観客となる余地も残されているため、状況に応じて態勢を見直すことにしています。
任期満了に伴う東京都議会議員選挙が25日告示されます。都民ファーストの会が第1党を維持できるかや、選挙協力を行う自民党と公明党で過半数を獲得できるかが焦点となります。各党とも秋までに行われる衆議院選挙を見据えて、国政選挙並みの態勢で臨むことにしています。
東京オリンピック・パラリンピックの期間中に聖火台が設置されるなど大会を象徴するエリアとして計画されている、東京臨海部の競技会場周辺について、大会組織委員会は、新型コロナウイルスの感染対策として飲食の屋台を取りやめるなど規模を縮小することを決めました。
参議院山口選挙区選出の自民党の林芳正・元文部科学大臣は次の衆議院選挙に山口3区から立候補する意向を固めました。山口3区ではすでに現職の自民党の河村元官房長官が立候補を予定しているため、保守分裂選挙になることも予想されます。
新型コロナウイルスのワクチン接種を証明する「ワクチンパスポート」について経団連は、デジタル化されたパスポートの導入や、接種記録の提示によって飲食代金が割引されるなど、国内での活用も求めた政府への提言をまとめました。
来月1日に発表される日銀の短観=企業短期経済観測調査の民間予測では、大企業製造業の景気判断が引き続き改善すると見込まれています。一方、非製造業も5期ぶりのプラスに転じるものの、飲食や宿泊などの業種は依然、厳しく、全体では低い水準にとどまると見られています。
東京オリンピックの代表選考を兼ねた陸上の日本選手権は、大会2日目の25日、最大の注目となる男子100メートルの決勝が行われます。オリンピックの参加標準記録を突破している5人が顔をそろえ、3つの代表枠をかけたかつてない激しい争いになる見通しです。
中国政府は、オーストラリア政府が中国から輸入する鉄道車両の車輪などに不当に関税を上乗せしているとして、WTO=世界貿易機関に提訴したと発表しました。
名古屋市に本社がある中日新聞社は、業務委託している業者のサーバーが不正アクセスを受け、キャンペーンに応募した人の個人情報およそ14万件余りが流出した可能性があると発表しました。
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